北海道の川づくりの歴史は、明治の開拓期から始まります。
現在は、ショートカット工事や堤防整備、ダムなどにより洪水の危険は少なくなりましたが、近年も洪水被害は多く発生しています。
また、環境に対する社会的ニーズが高まっていることから「環境と調和した川づくり」が求められています。

　未開の原野であった北海道に、開拓の斧が振りおろされたのは、明治2年のことです。以来、西欧式の新農業技術や新生産方式の導入が積極的に図られ、開拓者は川の流域に集い、人々は安住の地を得たかに見えました。
　しかし、明治31年にこの新天地をおそった未曾有の大洪水は、人々の家屋、切り開かれたばかりの田畑、さらに尊い人命までも濁流の渦へと巻き込みました。

　この大洪水を契機に、北海道庁内に治水調査会が設けられ、石狩川の基本調査が実施されました。そして、明治43年、10年におよぶ調査に基づき、北海道庁の技師、文吉博士が治水計画「石狩川治水計画調査報文」をまとめ、第1期北海道拓殖計画の一環として、石狩川治水事務所の開設とともに、北海道では初めて本格的な治水事業が始まりました。

　石狩川をはじめ道内の大河川では、流域に広大な泥炭地や湿地帯が広がっており、これを居住可能地とし、生産性の高い農耕地とするためには、河川水位を下げ、泥湿地帯の地下水位を下げる必要がありました。このため、大正年間以降、蛇行している川をまっすぐにする「ショートカット工事」が積極的に進められました。たとえば、石狩川の河道延長は、約100キロメートルも短縮されました。その結果、洪水は短時間で海に流れるようになり、流域は実り豊かな農耕地や近代的な街へと発展してきました。

　戦後、北海道は、食糧や石炭、鉄鋼などの生産基地として注目され、官民上げて総合開発が進められました。
　頻発する洪水被害を軽減するため、堤防整備やショートカット工事などを戦前に引き続き進めるとともに、治水と農業用水、発電等の役割を兼ねた多目的ダムを建設するなど、戦後の復興を支えました。

　流域が農地や工業用地、宅地として開発されるとともに河川整備を進めてきました。安全で安心できるくらしを得てきた反面、河川の自然環境は、河畔林の減少や水質の悪化が問題になるところもあり、環境に対する社会的ニーズが高まっています。
　そのことから、北海道開発局では、整備にあたっては「多自然型川づくり」や「自然再生事業」などにより、環境と調和した川づくりを進めています。

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